ゼンショーが買収に動いたマルヤ社長の本音

牛丼店「すき家」などを展開するゼンショーホールディングス（＝タイトル横写真＝）が、１０月３日から１株１５０円で５０％以上の株式取得を目指して公開買い付け（ＴＯＢ）を実施している食品スーパー、マルヤ。マルヤはＴＯＢに賛同を表明しており、創業者の新井誠一・最高顧問のほか、創業一族が社長を務める大株主のアライ興産および西町コーポもＴＯＢに応じる方針だ（保有株数は３者合計で発行済み株式の３７．７％）。

ただ、ゼンショーが上場を維持する方針であることを理由に、マルヤはＴＯＢへの応募の判断は株主に委ねている。２００８年に第三者割当増資に応じて１株２３５円で株式を取得し、２２％を保有する筆頭株主のリサ・コーポレーション・ソリューション・ファンド投資事業有限責任組合はＴＯＢへの態度を明らかにしていない。

４日の決算説明会に出席したマルヤの折原昭社長（＝上写真＝）は、ＴＯＢに賛同した理由について「ゼンショーがＭ＆Ａについて豊富な実績をもっており、今までとは違う方面、角度からアドバイスを期待する」と語った。主な質疑応答は以下の通り。

−−今回、同業の小売ではなく、外食企業を提携先に選んだ理由は何か。

公表はできないが、アライアンスについてはそれなりの数を検討した。交渉には私が当たり、業種にはこだわらずにさまざまな企業の経営者に会って話をした。ゼンショーの創業者である小川賢太郎・会長兼社長と何度か面談した結果、経営の方向性で意見が一致、バイタリティ面でも尊敬するところがあった。波長があっているというのが理由だ。またＭ＆Ａの実績が豊富なことも要素としては大きい。マルヤの企業価値をあげていくための新パートナーとしてゼンショーを選んだ。