なぜ公害・薬害を繰り返す、医学界の暗部を告発する

なぜ公害・薬害を繰り返す、医学界の暗部を告発する

水俣病訴訟、たばこ病訴訟、ディーゼル排ガスなど大気汚染訴訟……。日本の公害裁判には必ずこの人の姿がある。岡山大学大学院教授の津田敏秀(50)。汚染物質の人体への影響を現地調査や統計分析を使って測定する疫学者として、手弁当で公害被害者側の原告団をサポート。提出した証拠に基づく数々の意見書は、その後いくつもの裁判の行方を変えてきた。

津田はなぜ、ここまで公害裁判にこだわるのか。「役所と学者の関係がヒドすぎるんですよ。当事者である被害者を排除して、学者は官僚の意図を酌むような形で、医学的に誤りだらけの見解や主張を裁判や政府系委員会などで行う。そして、それで判決が決まってしまうこともある」。

津田の活動の原点となったのは1980年代半ば、当時裁判中の宮崎県土呂久(とろく)のヒ素鉱害事件だった。岡山大学医学部を卒業後、臨床医になって九州の診療所や病院で働いていた津田の元に、土呂久のヒ素中毒患者がやって来た。

当時の裁判の争点は、ヒ素と患者の症状との因果関係が証明できるか否か。ヒ素の発ガン性は70年ころから明らかになっていたが、肺ガン患者の中には喫煙者もおり、被告の鉱山会社はたばこが肺ガンの原因の可能性があると主張していた。津田は他のヒ素中毒事件を調べるなど奔走したが、いくらヒ素中毒患者を診察しても答えを見いだせなかった。臨床医は症状を見て処方箋を下すことしかできず、病因物質と病状との因果関係を証明するには別の種類の医学が必要であった。それが疫学である。

疫学は、実際に人体で起きた病気のデータを病気になっていない人のデータも含めて集め、汚染物質や薬剤といった病気の原因を突き止めたり、どの程度の確率でそれが病気の原因となっているのかを調べる研究方法だ。たとえば、人に対する発ガン物質では、いくら動物実験でシロとなっていても、クロを示す疫学データがそろっていれば、それは人体における発ガン物質として分類される。

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