広告主の皆さん、調子に乗っていませんか

アメリカの広告マンたちが告白する不満

広告マンは、怒っています!(写真 : Sergey Nivens / PIXTA)
この記事はデジタルマーケティング戦略に特化したメディア「DIGIDAY[日本版]」(運営:インフォバーン)の提供記事です

アメリカにおける多くの広告代理店関係者は、「クライアントの束縛がもっと少なければ、さらによい結果を生み出せるのに」という共通の思いを抱いている。

たとえ、しかるべき報酬を得ていたとしても、その胸中は変わらない。そうした状況が、エージェンシーたちを時代遅れの考え方から解き放ち、さらによい仕事を生み出させているのだ。

守られない「基本的なマナー」

しかし、もっと後ろ向きな意味で、ちょっとしたクライアントの行為が、彼らの神経を逆なでするケースもある。米DIGIDAYでは、代理店の創業者やCEO、最高コミュニケーション責任者(CCO)らに匿名で協力を仰ぎ、クライアントへの不満の種を教えてもらった。どんなに両者がお互いにとって重要な存在であっても、その関係にギャップが生じることもある。

たとえば、「われわれが構築したWebサイトより多くの責任をクライアントは負っているが、彼らは手を広げすぎだ」と、ある代理店のプレジデントは指摘する。「クライアントはプロジェクトの目標とその数値を設定するなか、代理店を目標達成に役立てるベンダーのひとつでしかないと考えるようになってきている」。

次ページ「ありがとう」を言わないクライアント
ビジネスの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 新型コロナ、長期戦の混沌
  • 世相をリアルに映し出す 流転タクシー
  • 最新の週刊東洋経済
  • コロナ後を生き抜く
トレンドライブラリーAD
人気の動画
ひろゆき感動「難病61歳の人生サイボーグ化計画」
ひろゆき感動「難病61歳の人生サイボーグ化計画」
優秀なはずの上司の下で部下が育たない根本理由
優秀なはずの上司の下で部下が育たない根本理由
面接や説明会で採用者が嫌う「9つのNG質問」
面接や説明会で採用者が嫌う「9つのNG質問」
海外マネー流入!外国人に買われた日本企業20社
海外マネー流入!外国人に買われた日本企業20社
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
生前贈与がダメになる<br>相続の新常識

相続をめぐる環境が激変しています。年110万円まで非課税だった生前贈与が税制改正により認められなくなる可能性も。本特集では相続の基本から、よくあるトラブルと解消法、最新路線価に基づく相続税額、さらに生前贈与の将来動向まで取り上げました。

東洋経済education×ICT