キヤノンの一眼レフで不良事故が多発する理由、製造請負依存の死角（上）

　その一眼レフ業界で圧倒的な２強を占めるのがキヤノンとニコンだ。両社が占める世界シェアはおよそ８割。パナソニックなどの電機メーカーを含め、各社がこの有望市場の取り込みに注力したが、２強のシェアはほとんど揺らいでいない。シェアを伸ばせない各社は一眼レフ事業における赤字が続いており、キヤノン、ニコンの２強だけが、市場拡大の恩恵を享受することができた。

とりわけ巨額の利益を稼ぎ出したのが、業界首位のキヤノンだ。コンパクトデジタルカメラでも世界１位のキヤノンはコンパクト、一眼レフ合わせ年間販売台数約２５６０万台（０８年１２月期実績）に及ぶ量産効果により、０７年１２月期にはカメラ事業全体でライバルのニコンやソニーの倍近い２６・７％の営業利益率をたたき出している。

しかもキヤノンは一眼レフ全機種を含め、デジカメの約７割を１００％子会社である大分キヤノンの国内工場で製造している。海外製造やＯＥＭ（相手先ブランド製造）メーカーへの製造委託を主体とする他メーカーに比べて、その製造体制も特別だ。人件費の高い日本で製造を行いながら、圧倒的な利益率を誇ったキヤノンは、まさに驚異的と言えるものだった。

だが、そのキヤノンで頻発しているデジタルカメラの製品不良。それは高品質の代名詞として長年信奉されてきた「メード・イン・ジャパン」神話を揺さぶる苦い現実だ。