中高年男性の1割「男性更年期障害」7つの"徴候"――男性ホルモンのピークは20代。放置はさまざまな健康上のリスクに【専門家を取材】

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更年期障害の経済損失(男女)

こうした影響を鑑みて、例えば日本たばこ産業(JT)は、更年期障害を理由とした社員の退職や業務効率の低下を防ぐため、男女ともに更年期障害の治療のための特例休暇を取得できるといった制度を導入している。

SMBC日興証券も女性社員向けだった「生理休暇」を「マイケア休暇」へと名称変更し、男女問わず更年期症状による体調不良を休暇制度の対象に含めた。

生活習慣病のリスクを高める

「男性更年期障害になると、心身の不調に悩まされるだけではなく、テストステロンが低下することで肥満や糖尿病、心臓病、脳卒中、脂肪肝、認知症などのリスクが高まることがわかっています」と小堀医師。

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ほかにも、将来的にはサルコペニア(高齢期に骨格筋の量が低下し、筋力や身体機能が低下した状態)や、フレイル(加齢により心身が衰えた、健康な状態と要介護の中間の状態)などにも関わってくる。

「“更年期”には“年が更(あら)たまる時期”という意味があります。更年期障害の治療や対策をしてテストステロンの低下を改善することは、将来の健康につながります」(小堀医師)

気になる症状があれば放置せず、一度テストステロンの値を測定してもらうためにも、メンズヘルス外来、男性更年期外来など、男性ホルモンが関係する病気を診る泌尿器科を受診してはどうだろうか。

関連記事:減った男性ホルモンを増やす"運動と食事"の正解

(取材・文/中寺暁子)

小堀医師
プライベートケアクリニック東京
東京院 院長 小堀善友

2001年、金沢大学医学部卒。長野赤十字病院、石川県立中央病院などを経て2009年から獨協医科大学越谷病院(現・獨協医科大学埼玉医療センター)泌尿器科に勤務、2021年から現職。日本泌尿器科学会泌尿器科専門医・泌尿器科指導医、日本生殖医学会生殖医療専門医、日本性機能学会専門医・理事、日本性感染症学会学会認定医、日本性科学会セックス・セラピスト、日本エイズ学会認定医。
東洋経済オンライン医療取材チーム

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とうようけいざいおんらいんいりょうちーむ / TKO Iryou-Team

医療に詳しい記者やライターで構成。「病気」や「症状」に特化した記事を提供していきます(写真:Natali_Mis/PIXTA)。

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