2年早い昇進で｢おっイーグルが出た！｣　JTC（伝統的日本企業）が昭和体質を捨てられない"残念な理由"

組織論の第一人者であるハーバード大学ジョン・P・コッター教授は、組織変革を進めるうえで最も大切なのは、まず社内の危機意識（sense of urgency）を高めることで、大半の企業がこの初期段階で躓いて改革を実現できない、としています（ジョン・P・コッター著『企業変革力』）。

筆者が今回の取材で最も気になったのは、輸送機メーカーの30代男性のコメントです。外資系企業から2年前に中途入社した彼は、現在の勤務先の危機意識の欠如を次のように指摘していました。

「多くの社員が昭和体質にブーブー不満を言っていますが、先頭に立って改革を主導したり、愛想を尽かして転職することはありません。経営陣も、改革に向けて色々と発信していますが、その一方で毎晩のように内輪の飲み会をしています。結局、社長も社員も昭和体質が居心地良くて、本気で変えたいとは思っていないのでしょう」

組織変革は、社内の摩擦・軋轢が伴い、事業の安定を損なう可能性があります。そのため、「昭和体質だからといって、いますぐ会社が潰れるわけではない。大きなリスクを取るのは時期尚早」と尻込みしているのかもしれません。

組織の構造より体質の改革が優先される

1990年代前半に経営危機に陥ったIBMを様々な改革で蘇らせたルイス・ガースナーは、「企業文化は経営のひとつの側面などではなく、経営そのものである」（ルイス・ガースナー著『巨象も踊る』）とし、官僚的で硬直化した組織体質の改革に最優先で取り組みました。

組織変革というと、組織図に表現される組織構造の改革を想起するのが一般的でしょう。しかし、ガースナーによると、組織体質の見直しのほうが重要だということです。

この30年間、多くの日本企業が経営戦略や組織構造の改革に取り組んできましたが、組織体質の改革に成功したケースはさほど多くありません。今年は、組織体質の改革に本気で取り組み、生まれ変わる企業が数多く現れることを期待しましょう。

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