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【PBR1倍割れ脱却へ】欧米大手が苦しむ“EV化”、小規模・マツダはどう対応する？毛籠勝弘社長が明かす「ライトアセット戦略」の勝ち筋
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新型電動車のコンセプトモデル「MAZDA 創 ARATA」。長安汽車と共同開発し、2025年に中国市場に導入予定。パートナーの力を借りつつ、マツダらしさを打ち出す（写真：マツダ）
――EV販売に逆風が吹いている要因をどのように分析していますか。
EVが逆風下にあるかどうかは微妙だ。もともと2030年時点のグローバルの新車販売におけるEV比率を25～40％と想定していた。現在はそのレンジ内ではある。
電動化のボラティリティが高い理由の1つは、コストが構造的に下がりにくいこと。もう1つは、お客様が納得するインフラが整うかどうかだが、現状ではこれは全く整っていない。お客様に安心してEVを買っていただけるようになるには自動車会社の力だけでは不可能だ。
コストやインフラといった条件が揃ってこないと、EVがアーリーアダプター以外に普及するのには時間がかかる。お客様の受容性もある。そういったことを考えると、電動化一直線にはなかなか進まない。進むのは中国だけだ。
インフラの整備状況や環境規制を鑑みると、2030年のEV比率は25％くらいになると考えればいいのではないか。25～40％としていた当初に比べて、予測の解像度は結構上がってきている。
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