強引なメジャー移籍でプロ野球「空洞化」の危機 球団とエージェントの関係の見直しが必要

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埼玉西武ライオンズファーム施設に付随するトレーニング施設の内部(写真:筆者撮影)

プロ野球の全日程が終了した。12月になると各地のウィンターリーグに選手が参加するなど例外はあるが、選手は野球をすることができない。

プロ野球界の「憲法」と呼ばれる野球協約173条では、「球団又は選手は、毎年12月1日から翌年1月31日までの期間においては、いかなる野球試合又は合同練習あるいは野球指導も行うことはできない」と定められている。

つまりこの期間、プロ野球選手は球団の管理下を離れて野球以外の活動をするのだ。テレビのバラエティ番組などにこの時期、多くのプロ野球選手が登場するのはこのためだ。また、球団主催ではないトークショーなどにも出演する。

番組やイベント出演などで、放送局やプロモーターと選手が直接交渉することは、今は少なくなっている。その間にエージェントが入ることが多い。

プロ野球選手とエージェントの関係

現役選手の中には特定のエージェントと「タレント契約」するケースが増えてきた。

一例を上げるとこうなる。

吉本興業 
岸孝之(楽天)、村上宗隆(ヤクルト)、涌井秀章(中日)
ホリプロ
角中勝也(ロッテ)
エイベックス・マネジメント
山﨑康晃(DeNA)、西川遥輝(ヤクルト)

これらの選手はテレビやイベント出演などのマネジメントをエージェントに任せている。また広告媒体などへの露出も委託している場合が多い。こうしたエージェントには野球解説者も多く所属している。

以前は、解説者は放送局と直接契約していたが、地上波での野球中継が激減したため、それだけでは食べていけないから、エージェントと契約してその他の仕事も引き受けるようになっているのだ。

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