新年会やこれから新年度に向けた歓送迎会などのシーズンになってくる。毎年のように「問題」となっているのが、飲食店の予約のキャンセル。「キャンセルポリシー(規定)」にそったキャンセルなら問題ないが、いわゆるドタキャンや無断キャンセルで店側が被害を受けるケースが多々ある。
「キャンセル料を取ればいい」といわれてはいるが、店の評判を気にしたり、そもそも相手の連絡先が曖昧なまま予約を受けているケースなどもあり、泣き寝入りするケースも多いという。
ゴルフ界でも、同じことが続いていた。「キャンセル料」について多くのゴルフ場では「触らぬ神に祟りなし」とばかりに深入りしてこなかった。
歴史から言うと、かつてメンバーシップのゴルフ場がほとんどだったころは「そのゴルフ場の会員(メンバー)が予約してプレーする」「直接ゴルフ場に行ってスタートの順番を待つ」などが主だった。
客の顔が見えているので、キャンセルにしても「今日は行けなくなった」という断りだけで済んだのだろう。会員権を買って、年会費を払っているのでキャンセル料という概念もなかったといえる。
「キャンセル料は徴収しない」慣習に"メス"
しかしその後、ゴルフは多くの人に普及し、ゴルフ場が増えて近隣の「ライバル」との争いも熾烈になった。収益を上げるため、メンバーシップのゴルフ場で会員以外の「ビジター」を受け入れるようになったところも多い。
するとビジター枠の予約でキャンセルが発生することもある。しかし「キャンセル料を取ると嫌がられ、次に来てくれないかも……」といった駆け引きもあって、規定はあっても適用しない状態を長年続けていることが多かった。
そこに「メス」を入れたのが全国で149ゴルフ場を運営する「パシフィックゴルフマネージメント株式会社(PGM)」。昨年7月のビジター予約分(プレー日は同10月1日以降)からプレー日直前のキャンセルについて、ゴルフ場によって多少の違いはあるがキャンセル料の徴収を開始した。今年1月1日からは順次メンバーの予約にもキャンセル料が発生するようになった。
ゴルフは「お天気商売」と、某ゴルフ場の支配人が言っていた。野球などに比べて雨には強いほうなのだが、雨具を用意するなどのわずらわしさがある。また濡れた地面から打つのは通常より難しく、一般ゴルファーはスコアが悪くなりがちで雨が降ると「キャンセルしようか」となってくる。
「気軽に」キャンセルしようと思うのは、直前でもキャンセル料が取られることがなかったから。
キャンセル規定のあるゴルフ場は多くあるが、悪天候時はゴルフ場側が「安全にプレーできない」とクローズする場合もあり、定義があいまいなためキャンセル料を取らずにきた。「雨が降ったらキャンセルしてもいい」「キャンセルされても仕方がない」というお互いの「暗黙の了解」のような風潮がずっと続いてきたのだ。
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