ライトオンがワールド傘下で再建､ジーンズの限界 自力再建は断念､今後も大量閉店が続く見通し

ライトオンは、創業者の藤原政博氏（77）が1980年に創業し、ジーンズの専門店として地位を築いてきた。「Levi’s（リーバイス）」や「EDWIN（エドウイン）」といった有名ブランドのジーンズをはじめとするナショナルブランド（NB、メーカー商品）が主力商材だ。

2000年代までは、学生など若い世代を中心にジーンズ専門店の人気は高いものだった。ライトオンは新規ブランドを積極的に開拓し、品ぞろえを広げていった。また、競合他社に先駆けて郊外のショッピングセンターに出店し、核テナントとして広い面積の店舗を展開してきた。

世のトレンドをつかむビジネス展開で、2007年8月期には売上高1066億円、営業利益58億円と最高益を記録。しかし、これをピークに業績は長期で低迷していくことになる。

強かった成功パターンから停滞へ

「成功パターンが強すぎたのかもしれない。自信を持ちすぎてしまった」。こう語っていたのは前社長の川﨑純平氏だ。既存ブランドの取扱高が増える中、新規開拓が減り、商品の改廃がうまく進まなくなっていた。

また、店舗数を増やすことを優先した結果、集客力の弱い商業施設に出店する例もあった。店舗の売り上げ規模は縮小し、効率も下がっていく。

2018年に38歳で就任した川﨑純平前社長。値引き販売の比率を下げるなど、対策を打ち出していた（編集部撮影）

2009年には、ジーユーが発売した990円ジーンズを皮切りに、西友が850円、ドン・キホーテが690円のジーンズを投入するなど激安競争が勃発。ライトオンは激しい市場の変化にうまく対応できず業績が停滞。窮地に追いやられていった。

2017年8月期に上場以来初の営業赤字に転落すると、2018年には当時38歳だった川﨑純平氏を社長に抜擢し、経営の若返りを図った。だが、同氏は2年で退任。2020年に創業者の長男である藤原祐介氏が社長に就任し、NBの品ぞろえを強化するなど対策を打ったものの、規模縮小が続いた。