インドのマーケットを狙っている企業は、他にもあります。文房具メーカーのパイロットについての四季報のコメントも、なかなか刺激的でした。「日本の20倍のインド初等教育児童をターゲットに昨年設立の現法で拡販」(2023年2集春号より)とあります。
インドの初等教育児童の人口は約1億3000万人。文房具は消耗品ですから、この人口が何度も買ってくれるとなると大変なことになります。日本の文房具の品質は海外でも知られていますから、今後パイロットが大きく伸びることにも期待ができるのです。
ここで、一つ間違えて覚えてしまってはいけないことがあります。海外にマーケットを広げていればどんな銘柄でもいい、というわけではありません。
TOTOウォシュレットは中国で伸びなかった
私は2007年にTOTOの中国工場に見学に行きました。TOTOはトイレの国内シェア6割、温水洗浄便座(ウォシュレットはTOTOの商標)では5割を占めています。
先のユニ・チャームの例のように、中国でのウォシュレットの伸びにも期待しましたが……現実はそこまで甘くありませんでした。
当時中国では、そもそもウォシュレットという製品が認知されておらず、絶対に必要な紙おむつや文房具と違って、なくても問題ないものだったため、普及するのに時間がかかってしまったのです。
ただ、2024年4集秋号の四季報では「中国は市況低迷続くが、米州はウォシュレットが活況」「米州ではウォシュレットの普及加速へ販促策強化」とコメントされていて、やはり中国は予想した通り伸びませんでしたが、アメリカについては「普及加速」とのことで期待できます。
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