日本人としては残念だが、これまでのように日本車がこの世の春を謳歌するような状況ではいられないだろう。一方で、日本車にとって有利な要素もある。
所有する車両を手放すときの価値(リセールバリュー)だ。インドネシアでは、リースのような形でクルマを所有することも多く、そうなると手放すときを想定した残価率によって、毎月の支払い額が大きく変わる(日本の残価設定ローンと同様だ)。
中古車市場で人気の高いクルマは、新車を手にするときの月々の支払いが少なくて済むというわけ。残価率は中古車人気が大きく反映され、信頼と実績があってこそ高まる。
中国メーカー同士の戦いも
現時点で残価率がいいのは断然トヨタだが、日系ブランドは概ね高く、中国系ブランドはどうしても低くなってしまう。その結果、中国車は「新車価格が安くても毎月の支払いは高い」ということになる。
そこをどう解決していくかが、インドネシアにおける中国車シェア拡大のキーとなるだろう。単に「新車価格が安い」というだけでは、ダメなのだ。
もちろん、中国メーカーの中にもブランド力や販売力の差はあって、その点においては中国国内やグローバルと同様にBYDがややリードしている。
「今回、モーターショーに参加したすべての中国ブランドが、インドネシアで生き残れるとは限らない。数年後には明暗がはっきりわかれるだろう」といった声が、現地の自動車関係者からも聞かれた。
いま、東南アジアだけでなく、インドやアフリカでも同様のことが起こっている。守る日本メーカーと攻める中国メーカー。そこに挟まれた韓国メーカーはどう戦うか……。日本車の将来を占ううえで、それらの地域から目を離せない。
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