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最高益更新のホンダ､巨額｢10兆円投資｣の勝算 藤村英司常務兼CFOインタビュー
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藤村英司（ふじむら・えいじ）／1970年9月生まれ。53歳。横浜国立大学経済学部卒。1993年ホンダ入社。北米地域本部地域事業企画部長や経理財務統括部長などを経て、2023年4月CFO就任。2024年6月から取締役執行役常務（撮影：今井康一）
ホンダ（7267）の快走が続いている。前2024年3月期は稼ぎ頭の二輪事業が絶好調で、ここ数年採算悪化に苦しんでいた四輪事業も好転。営業利益は1兆3819億円、最終利益も1兆1071億円と過去最高を記録した。
今2025年3月期は売上高20兆3000億円（前期比0.6％減）、営業利益は1兆4200億円（同2.8％増）を見込む。二輪はアジアを軸に台数が伸長、四輪は新車価格の引き上げとHV（ハイブリッド車）の台数増が利益を押し上げる。一方で、二輪・四輪ともにEV（電気自動車）化への対応は必須、自動運転技術やソフトウェアサービスの開発など課題は山積だ。
藤村英司取締役執行役常務兼CFO（最高財務責任者）に足元の状況や今後の成長戦略について聞いた。
今2025年3月期は売上高20兆3000億円（前期比0.6％減）、営業利益は1兆4200億円（同2.8％増）を見込む。二輪はアジアを軸に台数が伸長、四輪は新車価格の引き上げとHV（ハイブリッド車）の台数増が利益を押し上げる。一方で、二輪・四輪ともにEV（電気自動車）化への対応は必須、自動運転技術やソフトウェアサービスの開発など課題は山積だ。
藤村英司取締役執行役常務兼CFO（最高財務責任者）に足元の状況や今後の成長戦略について聞いた。
※本記事は「会社四季報オンライン」でも有料会員向けに配信しています
苦戦の四輪事業が急回復のワケ
――ホンダは伝統的に社長が決算説明の場に姿を見せていませんでしたが、2024年3月期決算説明会では初めて三部敏宏社長が登壇しました。発信方法も含めて、社内で変えていこうという意図なのでしょうか。
最近変わってきているという感覚は確かにある。海外でのIR面談などもこれまでは副社長とCFOのみだったが今回からは社長も同行して説明に回っている。
また、三部が社長に就任した直後の2021年6月に「ガソリン車をやめる」と発信したのもメディアや市場というだけではなくて、社内に対してという部分も大きかった。「我々が変わらなければいけない」というメッセージを、グループ内やサプライヤーに対しても発信したいという思いがある。
――昨年度は営業赤字に陥るなど低迷していた四輪事業ですが、直近の2024年3月期（2023年度）は営業利益5606億円。上向いた要因をどのように分析していますか。
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