【産業天気図・海運業】コンテナ船の利益が急減。不定期船も軟調で「曇り」へ変更

海運業は、海上荷動きこそ依然堅調ながら、原油高騰に伴う燃油高や、コンテナ船など各船種の運賃市況軟化を受け、大手３社（日本郵船＜９１０１．東証＞、商船三井＜９１０４．東証＞、川崎汽船＜９１０７．東証＞）では業績の続落、またはピークアウトが鮮明化している。利益水準は高水準を維持しているものの、ピークの２００４年度に比べれば、足元の０６年度上半期は「曇り」、下半期も燃油価格・為替などの前提条件に変化がない限り「曇り」が続きそうだ。ただし、大手各社とも荷動きの好調ぶりに対応する形で今期５０隻前後の新造船投入を計画しており、仮に燃油価格だけでも前期並み程度に収まれば、収益面では前期並みの「曇りがちの晴れ」にとどまる可能性もある。
　運賃市況軟化・燃油高の影響を最も大きく受けたコンテナ船は、スポット契約中心で、燃油価格の変動リスクも船会社が負うため、大手各社で部門経常利益が低下へ。郵船では前０６年３月期の１７５億円が今０７年３月期は７９億円に、商船三井では同じく３７５億円が２００億円に、川崎汽船では３０５億円が３５億円に、それぞれ減少すると各社想定している。さらに、バラ積み船（鉄鉱石などを輸送）やエネルギー船（原油タンカー、石油製品船など）などの不定期船部門も、船隊のほとんどは長期契約で安定的ながら、前期に稼いだ短期契約などのフリー船が運賃市況軟化と燃油高の影響を受けて反落することから、利益水準低下の大きな要因となる。加えて、運賃収入の多くが米国ドルなど海外通貨建てのため、足元の円高傾向もマイナス要因だ。なお、大手各社の今０７年３月期予想の前提条件は、燃油はＣ重油が３３０～３５０ドル／ＭＴ（前期は同２８０ドル台）と大幅高、為替は１１０～１１３円／ドル（前期は同１１２～１１３円前後）と小幅高程度を見込んでいる。
【大滝俊一記者】

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