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日本企業「X世代以上が牛耳る」事の根本的な問題 世界で成功する組織は当たり前にフラット

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  • 山本 真司 山本真司事務所代表、立命館大学大学院経営管理研究科専任教授
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しかし、デジタル化の進展はその流れをガラッと変えてしまいました。最初のうちは新聞や雑誌が気軽に読める便利なツールというくらいでしたが、ターニングポイントとなったのはSNSの登場です。これにより、重要な情報が誰でも気軽に、低い情報コストで手に入るようになっただけでなく、同じ関心を持った人や専門的な知識を持った人と簡単につながること(コネクト)ができるようになったのです。

また、情報を単に受け取るだけでなく、誰もが発信をするようになりました。そして、それに対して他の人が意見を言うことにより、そこから新たな関係やアイデアが生まれ、それが仕事に発展することもある。私もフェイスブックを積極的にやっていますが、そうした体験を何度もしてきました。フラットなチームが自然発生的に生まれるのです。

このような経験を積んできた世代にとって、情報は上から与えられるものではなく、横のつながりから生まれてくるものなのです。そこには上に対する忖度も何もなく、極めてオープンでフラット、そして双方向的な場があるのです。会社組織にもそれと同じものを求めるのは極めて自然です。

一足先に、大企業でデジタルを活用した組織のフラット化において成果を出していたのが、アメリカ企業でした。IBM、シスコ、GEなどの大企業が、経営トップも巻き込んだフラット組織に移行したのが、2010年代の前半でした。

日本だけがイノベーションの流れに乗り遅れた?

誤解のないようにつけ加えておくと、ピラミッド型組織が全面的に悪いというわけではありません。かつての大量生産、大量消費の時代においては、いかに多くの製品を安く作るかが重要であり、そこで求められるのは、定型の業務やオペレーションをいかに正確にこなしていくかでした。

その時代には、ピラミッド型組織によって上位者が指示、命令、統制を行い、ルールやマニュアル通りにものごとを進めていくという形が最も適していたのです。つまり、かつての日本がピラミッド型組織だったことには合理性があったのです。

しかし、こうした時代は1990年前後を境に終わりを告げることになります。1989年にベルリンの壁が崩壊し、1991年にソ連が崩壊。東西の壁が崩壊しました。このことが、日本経済に大きな影響を与えました。

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【日本の規模の優位性がなくなった】

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