連休後の日経平均は3万円に近づくかもしれない 聞き慣れない｢夜放れ相場｣がやってくる可能性

あらためて振り返ると、先週末（4月28日）の日経平均は午前中、10時半ごろに一時2万8500円を割れた。筆者は「大相場が始まった」と強気で見ていたわけだが、この値動きを見て一瞬「何だこれは？」という感じだった。

だが、周知のように、これは市場の一部に「日本銀行は金融政策決定会合で何らかの政策見直しを行うのでは？」という見方があったためだ。この一時的な下げがあったため、結局「大規模緩和維持」と発表されたあとの反発は大きかった。

相場格言「セル･イン･メイ」の裏にある真実とは？

ニューヨーク市場の有名な相場格言に「セル・イン・メイ」があるのはご存じのことと思う。だが、「5月に売れ」ということは「5月は高くなる」あるいは「5月は高いので、いいときに売れ」ということの裏返しである。

今回の4月末における日米株価の上昇は、まさに「5月高」の可能性が高まったということにほかならないのではないか。筆者は、「その後に下げる5月高」ではなく、「投資家が『大相場が始まった』と認識し始める5月高になる」と思っている。あらためて「ついに始まったか」という感じだ。

日本株に関心を寄せているのはアメリカの大手投資会社であるバークシャー・ハサウェイの会長兼最高経営責任者（CEO）ウォーレン・バフェット氏だけではない、ということは前回の「『日本株の本格的な再評価』がついに始まった」（4月17日配信）で書いたとおりだ。

外国人投資家が4月第1週に大量の買い越しに動いたことも前回触れたが、第2週も財務省ベースで3429億円、東証ベースでも3760億円と、買い越しは続いている。

4月28日現在の東証プライム銘柄とアメリカ上場会社（3050社）の株式配当利回りを比べると、前者が約2.47％で後者は約2.02％だ。「日本」が勝るとはいえ、それほどの差はない。

しかし、両国それぞれの10年債利回り（前者0.425％、後者3.523％）を引いて、株式の魅力度を測ると、前者が＋2.05％、後者が－1.51％と、その差は3.56％と大きなものになる。日銀のイールドカーブコントロール政策がしばらく不変であることを考えると、世界のファンドが日本株への投資スタンスを強気にしたことも理解できる。