｢外国人労働者が消えた｣インバウンド復活の裏側 宿泊･飲食業界の8割で人材不足が加速している

人手不足が深刻な宿泊・飲食サービス業。外国人労働者に活路を見いだそうとしますが…（写真：kouta／PIXTA）

インバウンドの復活に対応できない現場

「エクスキューズミー！」

東南アジアからの観光客とおぼしき予約客のいらだたしげな声がフロントに響き渡る。他の客への応対に汲々とするスタッフは、明らかにその声に気づいていながらも無視を決め込む。上質であるはずの高級ホテルの館内で、およそ「おもてなし」とはかけ離れた光景が繰り広げられていた。

ここ最近、観光業の現場では、こうした光景がめずらしいことではなくなっている。

インバウンドが復活してきた。4月19日の日本政府観光局（JNTO）の発表によると、3月の訪日外国人の数は181万7500人。コロナ前の2019年の水準と比べて、7割近くまで回復してきた。4月5日から、中国からの渡航者の水際対策が緩和され、これから中国人観光客も本格的に戻ってくる。大阪・関西万博が開かれる2025年には、訪日外国人の数がコロナ前の水準に戻るという見方も強い。

宿泊や飲食サービス業の現場はてんてこ舞いだ。至るところから、「仕事が回らない」という悲鳴が聞こえてくる。全国旅行支援の効果で、すでに日本人宿泊者はコロナ前の水準に戻っている。そこに外国人客の急増が重なり、現場が相当な負担を強いられているのだ。

「お客様が押し寄せてきているのに、受け入れられない状況が続いています。スタッフ全員が二刀流、三刀流の業務をこなしても、まったく追いつかないですから。ホント忸怩たる思いですよ」

京都の老舗旅館に勤務するS氏がこう言って顔を曇らせる。この旅館は、「2月から宿泊客を最大収容人数の6割程度に絞っている」という。

帝国データバンクが発表した1月時点の調査でも、人手不足を感じる企業の割合（非正社員）は、旅館・ホテルで81.1％、飲食店で80.4％に及んだ。全体の中でもこの2業種が群を抜いており、旅館・ホテルにいたっては過去最高の割合である。

「業務効率化を図らなければならないことはわかっています。ただこのギリギリの人員では、できることにも限界があるんです」

まさにこの声が、今の現場の切実な思いを代弁しているのだろう。