アパレル､続々と｢セール縮小｣に動く納得の裏事情 以前から指摘されていた商慣習の問題に変化

長年の商慣習だったアパレルのセールに異変が起こっています（写真：NOV／PIXTA）

ファッション業界には、半年をワンサイクルとしたシステムがある。「春夏もの」「秋冬もの」という言葉がよく使われるように、半年ごとに新しいスタイルを提案してきた。そのサイクルとは、具体的にどのような流れなのか。概括すると以下のようになる。

服として店頭に並ぶ1年半ほど前に、トレンドセッターという職種が“トレンド情報”を作成して発信する。これは、社会の流れを背景に置きながら、色や素材の方向を情報としてまとめたものだ。

糸や布のメーカーは、これを使ってモノ作りを行い、約1年前にテキスタイル（布）の展示会が行われる。それを基にデザイナーは服を作り、約半年前にコレクションショーとして発表。ジャーナリストはそのコレクションショーについて、メディアを通じて「次のシーズンはこれ」といった情報を発信し、バイヤーは半年後に店頭に並ぶ服を買いつける。

半年をワンサイクルとして回すシステムだから、シーズンの終わりになると、売れ残った商品を値下げして売り切るためにセールを行う。従来はシーズンの終わりに行っていたものが、昨今、春夏ものは7月頭、秋冬ものはお正月と時期が早まっている。

そこで売れ残ったものは、別会場を設けてファミリーセールなるものを行う。これは上顧客や関係者を対象としたクローズなセールで、大幅に値引きされた商品が限られた層に向けて売られるものだ。それでも売れ残ったものは、ブランドのラベルを取り除いて専門業者に引き取ってもらう。あるいは何らかの廃棄処理を行う。そういった過程を経て、アパレル業界の半年ワンサイクルは維持・継続されてきた。

コロナ禍が見直しのきっかけに

コロナ禍以前から、このシステムのありようについては疑問が呈されてきた。「半年ごとにトレンド＝流行は必要なのか」「大量に作ってセールで値下げする、最後は廃棄するシステムを見直すべきではないか」といった声が業界内外から上がるようになり、策を打つ企業も出てきていたのだが、少数派にすぎなかった。

それがコロナ禍によって、問題を根本から考える、否、考えざるをえない状況になったのだ。