主要ネットサービスへの影響は小さい、短期的な利用動向にはサービスごとに差【震災関連速報】

東日本大震災によって多大な災害を被った日本経済。インターネットサービス業界は各社ともデータセンターを分散化させていることなどもあって、主要なサービスで、目立った障害は発生していない。
　
　インターネットサービス最大手のヤフーは「場所は言えないが、データセンターは分散化させており、地震発生時もその後も、当社に起因するサービス中断などは発生していない」（ヤフー広報）とする。
　
　ヤフー同様、ネットサービス各社は、いずれも直接的な被害はほとんどない模様。震災に伴う電力不足で、社員を自宅待機などにしているため、一部のサービスでコンテンツの更新が遅れると言った影響が出ているが、サービスの中核には影響は出ていない。
　
　一方、各サービスの利用者の状況は、ジャンルによって多少影響が異なっているようだ。

インターネットのアクセス解析サイト「alexa」の集計によると、ヤフーへのアクセスは、地震が発生した3月11日以降、大きく伸びた。一方、検索サービスのグーグルは逆に減少している。ただ、グーグルが運営する動画サイトＹｏｕＴｕｂｅは急増した。
　
　ソーシャルネットワーク（交流サイト）大手のミクシィ、フェイスブックのアクセスはいずれも急増した。これらのサイト上では安否確認などの情報交換が盛んに行われている。

ネット通販大手の楽天市場、価格比較サイトのカカクコム、飲食店サイトのぐるなびは、アクセスが減少している。
　
　alexaの集計はパソコンからのアクセスのみの集計など技術的制約があり、また短期的には大きく変動する値でもある。パソコンが使えず携帯等でのアクセスが増えた可能性などもあり、かならずしも、実質的なサービスの利用が、このように変動したとは言えない。また短期的な動きで、長期的な利用状況がどうなるかはまだ不透明だ。
　
　とはいえ、東日本大震災は、インターネットサービスの利用動向にも大きな影響を与えたといえる。
（丸山　尚文　＝東洋経済オンライン）