中古マンション､今買うなら｢築21年以内｣がいい訳 新築の高値購入は危険！10年後も売れる中古の基準

面積帯別に見ると、新築物件の平均面積が60㎡台と小さくなる中で、70㎡台のニーズが強く、取引件数も割合も軒並み増えている。60㎡台で価格の高い新築ではなく、70㎡台のリーズナブルな中古を求める層が多い証である。

在庫回転率がいい売りやすい面積帯は60～120㎡で、新築で80㎡以上が稀少になる中、中古ではこうした広さを求める傾向が強くなっている。

現在の新築を高値で購入するのは危険

こう見てくると、現在の新築を高値で購入するのは危険だと気づく。なぜなら、面積が狭く、建築費が高いことから仕様や設備水準も低く、中古市場で安かった時期の物件と比較される際に、決して有利とはいえない。

新築が新築と呼ばれるのは竣工して1年だけで、新築のプレミアム価格のようなものは1年ではがれ、現物をシビアに比較検討する中古市場で選ばれなければならなくなる。つまり、新築価格は周辺の中古相場と比較してその割高度を判定しなければならない。

物件検索サイトで同じ駅の中古マンションの売り出し価格を調べ、その2割引が成約価格と想定し、新築の値下がり幅を自分で計算してみることをおススメする。もし、その新築物件の適正価格を知りたいなら、上記と同様の方法で査定して筆者が主宰する住まいサーフィンという会員制サイトで公開している。割高な物件と気づかずに購入したら、その分の含み損を抱えることになるので注意を要する。

築30年でも、それ以上でもマンションは取引されることになる。その際に知っておかなければならないのは適正な価格はいくらかということだ。それは中古の成約価格を見ないとわからない。それが不動産業者に独占されている現在、一般の方にはわかりにくい。

そこで、中古物件の適正価格もその物件の自宅査定という機能で住まいサーフィン上で算出可能にしている。中古においても適正価格付近で買わないと含み損になるので新築同様に注意して欲しい。自宅資産は不動産屋のものではなく、自分の財産なのであるから。

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