旅行販売のデジタルシフトが進む中、従来のビジネスモデルは限界を迎えつつあった。
個人向け店舗の多くが姿を消した。ネットに軸足を移す中で、ブランド力の維持は課題になりそうだ（記者撮影）
コロナを契機に従来のモデルを脱皮し、事業の大転換を進められるか。
近畿日本ツーリストやクラブツーリズムを擁する旅行会社大手のKNT‐CTホールディングス（KNT）。コロナ禍で国内外の旅行需要が消滅し、さまざまなコスト削減に踏み切ったものの、2021年3月期は284億円と過去最大の最終赤字を計上。一時は債務超過に転落した。
KNTは2020年11月、コロナ前の事業規模に戻らない覚悟を決め、構造改革を掲げた。2021年1月に募集した希望退職にはグループ約7000人の2割に当たる1376人が応募（正社員は808人、有期雇用社員は568人）し、多くの人員が会社を去った。個人旅行を扱う店舗は100店以上が姿を消している。
「社員にとてもつらい決断を迫った」
身を切る改革の舞台裏は、実にシビアな経営判断の連続だった。
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