JTBが大逆風下で何度も考え抜いた「存在意義」 需要が激減する中でトップはどう動いたか

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2020年の就任後、JTBの山北社長は従業員と徹底的にコミュニケーションをとったという(撮影:今井康一)

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観光業界を襲ったコロナ禍。業界大手のJTBも業績が悪化し人員削減やグループ全体の構造改革、本社売却などの危機対応を迫られ、2021年3月期は約1000億円もの赤字に転落した。
大手を含めた旅行会社はネット対応や店舗運営の見直し、成長領域の育成など、経営課題も抱えていた。そうした中、JTBは効率化とビジネスモデル改革をどう推し進めてきたのか。コロナ禍真っ只中の2020年6月に就任した山北栄二郎社長に聞いた。

 

――昨年、大幅な赤字転落を受けて、規模、内容ともに厳しいリストラ策を実行しました。

劇的に環境が変化し、想像できないレベルで需要がなくなった。通常の構造改革ではなく、会社の成り立ちから考えなければならなかった。旅行業は人の感情に関係した事業で、人が支えている。その上でどう効率化できるか議論してきた。

現実を受け入れなければならず、楽観的にだけ考えるわけにもいかない。最悪のケースも踏まえていくつかシナリオを作り、打つ手を決めた。本社の売却もそうした手の1つだった。

ーー2020年11月、コロナ収束が見えない中、2026年3月期に営業利益で約300億円など、目標を掲げた理由は?

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