JTBはコロナ影響から2020年度に過去最大の最終赤字を計上し、大規模なリストラとビジネスモデルの改革に踏み切った。それから1年を経て、業績や財務内容はどう変わったのか。
業界総崩れの様相から、どこまで改善できたのか――。
コロナ禍で極めて厳しい状況に追い込まれた旅行業界。海外旅行が主力のエイチ・アイ・エスは大幅赤字を計上し、近畿日本ツーリストやクラブツーリズムを擁するKNT-CTホールディングスも一時は約100億円の債務超過に転落した。大手各社はリストラを断行するとともに、資金調達や資本増強策に追われた。
そんな中、業界最大手のJTBもコロナの影響を大きく受けた。2020年度に1000億円を超える過去最大の最終赤字を計上し、大規模なリストラとビジネスモデルの改革に踏み切った。
それから1年を経て、JTBが5月27日に発表した2021年度決算は、売上高が前年同期比56%増の5823億円、営業損益は48億円の赤字(2020年度は975億円の赤字)。当期純利益は284億円の黒字(同1051億円の赤字)に転換した。2022年度は3期ぶりの営業黒字化を計画している。
人件費は2019年度比で700億円超の削減
大底は脱したと言えるが、本業の旅行事業は売上高2109億円。前年度の1907億円から多少上向いたにすぎない。国内旅行の売上高は2019年度比で約4割の水準にとどまっている。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
東洋経済ID 会員特典
東洋経済IDにご登録いただくと、無料会員限定記事を閲覧できるほか、記事のブックマークや著者フォロー機能、キャンペーン応募などの会員限定機能や特典をご利用いただけます。
東洋経済IDについての詳細はこちら
無料会員登録はこちら
ログインはこちら