「いま日本のホテルビジネスに関して、楽観的に見ない理由はない」。ヒルトンの幹部はそう断言する。外資の名門は日本市場をどう攻略するのか。
成長市場のインバウンドを絶たれ、出張やレジャー需要も落ち込む。ホテル業界は2年近く正念場が続いている。出店計画を延期、凍結させる例も珍しくない。
そんな中、「私たちはまるっきり反対の考え方。いま日本のホテルビジネスに関して、強気、楽観的に見ない理由がない」と言い切るホテル事業者がいる。世界有数のホテルチェーンであるヒルトンで、日本・韓国・ミクロネシア地区の運営責任者を務めるティモシー・ソーパー氏だ。
インバウンドは瞬時に戻る
ヒルトンは1963年に日本へ進出した外資系の老舗で、日本人になじみの深いブランドだ。世界122の国・地域に6700店(100万室)以上のホテルを展開。日本では「ヒルトン」ブランドを中心に19店を運営する。
コロナ禍でも沖縄や京都、長崎で開業し、10ホテルを新たにオープンさせることを公表済み。2022年は広島や京都、2023年以降も富山や宮古島、横浜などへ出店する。最上級のラグジュアリーブランド「ウォルドーフ・アストリア」を大阪(2025年)と東京・日本橋(2026年)に開業するなど、野心的な拡大計画を打ち出している。
ここまで強気の背景には、ホテルを長期の視点で運営していることに加え、インバウンドが早期に復活するという算段がある。
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