日本のものづくりの象徴であった、濃密な取引関係に変化が生じている。
脱エンジンへ 生き残りを図る町工場
「ものづくりの原点が消えてしまう」──。2021年6月にホンダ(本田技研工業)が発表した内容に、栃木県真岡(もおか)市の経済界や取引先の間に衝撃が走った。市内でホンダが4輪車向けエンジン部品を製造する「パワートレインユニット製造部」での生産を25年中に終えるというものだ。
ホンダは現在、販売する新車を40年までにすべて電気自動車(EV)か燃料電池車(FCV)にする脱エンジン目標を掲げ、事業転換を急いでいる。真岡市内の取引先などには、エンジン車からの撤退や海外生産比率の上昇による国内生産体制の見直しを、工場閉鎖の理由として説明しているという。ホンダは、勤務している900人の従業員について国内の拠点に配置転換する方針だ。

EVシフトは死活問題
「数年前から部品メーカーの間で話は出ていたので(閉鎖の)予想はしていたが、より早まったなというのが率直な受け止めだ」。エンジン部品の生産設備などを主力とするアオキシンテック(真岡市)の青木圭太CEOはそう語る。
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