元経営者や大株主・親会社が経営陣に異を唱え始めた。
元経営者が現経営陣への批判を強め、筆頭株主が敵対的TOBを仕掛ける。あるいは突如として親会社が取締役の交代を迫る──。理がどちらにあるかは案件ごとに異なるが、間違いなく言えるのは、株主とのコミュニケーションがこれまで以上に重要になっているということだ。
資生堂|大物OB株主がダメ出し、辣腕プロ経営者の正念場
「資生堂はインバウンド需要を取り込むことに成功した一方で、既存客を軽視している。その反動が心配だ」。資生堂の元幹部役員で、株主でもあるX氏はこう訴える。
別のOBのY氏も、「資生堂は顧客に丁寧に説明する対面販売で成長してきた。そこを軽視して、EC(ネット通販)やコンビニエンスストアなど、説明販売ができない販路をやみくもに拡大しては危険だ」と、魚谷雅彦社長の経営戦略への懸念を示す。
両OBとも、かつての経営幹部だ。「魚谷社長はリピート客、固定客を軽視している。流行を追うマーケティングは上手だが、それによって得られる売り上げは、他社に簡単に奪われてしまう」(Y氏)。「魚谷社長は化粧品ビジネスについては門外漢。昨年、高級ブランドを廃止する際も、販売店側に通知書を送っただけ。『説明もなく、突然すぎる』と、店舗側は怒り心頭だった」(X氏)。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待