急成長するクルーズ船市場だが、新型肺炎の風評被害が懸念される。ビジネスモデルは大丈夫か。
「新型肺炎、さまようクルーズ船」「香港発のクルーズ船 入港認めず」。今ネットやテレビのニュースに、クルーズという単語がかつてないほど躍っている。
きっかけは世界を騒然とさせている新型コロナウイルスだ。中国湖北省の武漢市で2019年12月、同ウイルスに起因する肺炎の発生が報告された。2月11日時点で中国内の感染者は4万4653人、死者は1113人に及び、日本国内でも10日までで26人に陽性反応が出ている。
その影響を受け、横浜港内では乗客・乗員約3700人の米プリンセス・クルーズの巨大客船「ダイヤモンド・プリンセス」が孤立。20年1月25日に香港で同船から降りた乗客が病院で検査を受けた結果、新型コロナウイルスの感染が確認されたためだ。同船には2月3日から検疫官が乗り込み「臨船検疫」を実施した。2月12日時点で174人が陽性と判明している。
厚生労働省は「最大14日間の潜伏期間を想定した措置を取っている。乗員・乗客には必要な期間、船内にとどまり客室で待機いただきたい」(加藤勝信厚労相)とし、乗客たちは2月7日時点で下船はおろか、食事も含めほとんどの時間を客室で過ごしている。
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