ソニーは「B級北朝鮮映画」で儲かるのか?

1週間で18億円稼いだが、出費は80億円

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「ザ・インタビュー」は、VODリリースと映画館上映の同時開始という、以前は映画館チェーンにとってタブーだった話題のテストケースとして語られている。

これは冗談ではない。「ザ・インタビュー」は、ソニーの史上最大のオンライン映画になった。北朝鮮の指導者暗殺に関する下品なコメディ映画は、最初の1週間にオンラインから1500万ドルの収入をもたらした。これに、独立系映画館からの300万ドルと合わせると、1800万ドルになる。これは、皮肉にも、もし予定通り大手映画館で上映されていた場合に予想されていた収入額どだいたい同じである。

大手映画館チェーンは、ハッカーから暴力行為の脅迫を受けた後、上映を拒否した。しかし、従来とは異なった封切りが映画界の標準を変える契機になると考える人に対して、レントラック社の上級メディアアナリトであるポール・ダーガラベディタン氏は次のように反論する。

「伝統的な公開パターンは、理由があって存続しています。2015年、映画館における大規模な興行を予定しているのは、スターウォーズ、アベンジャーズなどがあり、ワイルド・スピードの次回作、もしくはピクサーの次回作もあるでしょう。そうしたものが、こんなふうに公開されるとは思いません。こうした作品は制作費や全国・世界中で売り出す費用が高く、同じやり方はできません」

「ザ・インタビュー」の場合、たまたま事件になったためにうまくいったとダーガラベディタン氏は言う。「これは、映画にとって突然の予期せぬ変更であり、前例のない事態の結果として生まれたものです。ソニーは今あるものを用いるしかなく、これを最大限に利用しようとしました。それは極めてうまくいったが、予算の最低ラインや、約4000万ドルと報道されている制作費、加えて広告費を考えると、これらのかかった費用を全て埋め合わすにはまだ遠く及ばないと思います。しかし、認知していることがマネタイズに繋がるというのであれば、この映画は現金を豊富に持っている。つまり、この映画は認知ではぶっちぎりだということです」。

まだ明らかでないのは、その認知の正確な価値と、その価値がソニーが映画制作と広告に費やした推定8000万ドル以上を埋め合わすのに十分かどうかということだ。

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