スマホの登場でガラリと変わった情報収集の環境。ネット情報が膨れ、テレビや紙媒体を凌駕する。一方でエセ情報も氾濫。毎日接する情報洪水の舞台裏と、その荒波をうまく泳ぐ実践スキルを紹介する。
米国の大統領選挙を盛り上げた“燃料”は、遠く東欧の小国からも投下されていた。米ニューヨーク・タイムズ紙は11月25日付の電子版で、選挙期間中に大量に出回ったうそのニュースの一部が、ジョージア(グルジア)在住の無職青年によるものだったと報じた。
「本気にするとは」ガセネタ作者も驚き
「ローマ法王がトランプ支持を表明」「クリントンはイスラム国に武器を販売していた」……選挙期間中、フェイスブックなどSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)上にはエセニュースが大量に流れていた。ジョージアの青年も偽のニュースサイトを作り、親トランプに傾斜した虚報を発信した一人。政治的な動機があったわけではない。閲覧者に広告をクリックさせPV(ページビュー)連動型の収入を得るのが狙いだった。
「まさか米国人が本気にするとは。皮肉のつもりで書いたのに」。青年はニューヨーク・タイムズ紙の取材にそう答えている。
問題は有象無象のニュースサイトだけではない。今回の大統領選を通して、既存メディアへの信頼が揺らいだ人も少なくないはずだ。
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