青山商事は利益7割減！紳士服大苦戦のワケ 団塊退職､就活後ろ倒し､消費増税が痛打

青山は中間期、主力の紳士服事業の営業利益が7割近く減った

紳士服大手が収益悪化に直面している。2014年4～9月上期の営業利益は、業界トップの青山商事が紳士服事業で前年同期比7割（68％）減へと急下降した。業界2位のAOKIホールディングスも、紳士服を含むファッション事業が赤字転落。いずれも下期に稼ぐビジネスモデルだが、今後も急速な業績改善は難しいとみて、2015年3月期通期の業績をそれぞれ下方修正した。同3位のコナカ、同4位のはるやま商事も厳しい状況だ。

主因は高価格の礼服やスーツを中心に、消費増税前の駆け込み需要が大きく、その反動減が長引いていることだ。青山もAOKIも、リーマンショック後の落ち込みから回復し、前期まで増収増益と業績堅調だったため、一転した格好である。

青山は駆け込み需要が売上高で26億円分あったと推測、これは同社の年間売上高の1％超にも上る。例年、3月はフレッシャーズフェアなどで売上高が増える最大商戦期だが、今年はそれに増税前の駆け込みが加わり、ヤマが一段と大きくなった。それだけに客足の戻りは遅く、4月から10月までの7カ月間累計のスーツ事業の既存店客数は、2ケタ減と苦戦。客単価は約4％アップしたが、補えてはいない。こうした状況は各社とも似たり寄ったりだ。

「2着目1000円」はもうやめた

さらに今年は秋冬商戦もそれほど見込みにくい。例年であれば、12月の就職活動解禁前にリクルートスーツが売れる時期だが、16年春の入社から、解禁が3月へと後ろ倒しになるからだ。そのため｢月次で前期を上回るのは2月頃まで待つ必要があるだろう｣（業界関係者）との声が聞かれる。青山は上期の実績も踏まえ、下期に予定していた50店舗のリニューアルをすべて中止し、営業日数の確保で客数拡大に全力を傾ける方針だ。同時に、セール内容を｢2着目1000円｣から｢2着目半額｣に実質アップすることで、粗利益率向上も狙う。

ただ、団塊世代の大量退職やクールビズといった逆風が続く中、市場拡大は今後も見込みにくい。足元では特に地方で、所得水準が増税後の価格引き上げに追いついておらず、アベノミクスの恩恵が回ってきていない。そこで各社が力を入れているのが、これまで手薄だった都市型店舗やレディス市場開拓だ。

あくまで本業を深掘りするのが青山。同社は都市型の若年層向け業態｢ザ・スーツカンパニー｣が増税後も堅調。スーツ事業のレディス売上高は、有名女優を使ったプロモーションも相まって、2ケタ増と大きく伸ばしている。