大幅下落の米国株は、実態を反映していない

為替も一時105円台だが、波乱の中に「堅調の兆し」も

このほか、「QE3(量的緩和第3弾)の終了が近いから株価が暴落している」、との説があるが、もともと10月に終了することがわかりきっている話を、今さら持ち出すのはどうか。さらに「エボラ出血熱の発症者が米国内で現れた」という材料を指摘する向きも増えている。しかし、まだ米国内で「流行している」とまでは言えない状況(現時点では医療関係者のみ)で、それを米国株下落の主要な要因として挙げるのも当たっていない(心理面の重しとなっていることは別として)。

目先は再び動揺の可能性、だが相場は反転上昇か

以上より、足元の市場は、実態より売られ過ぎの状況にあると考える。目先は再び株価が動揺するのは否定できない。だが早晩、内外の株価は反転上昇し、いったん上昇に転じれば上げ足が速い可能性もあると見込む。

実際、15日の米国株価は、ザラ場から引けにかけては持ち直し、NYダウ工業株は1万6141.74ドルと、1万6000ドル台を回復している。小型株を多く含むラッセル2000指数は、15日は前日から1%強上昇して引けている。

為替市場においては、以前は内外株価が大きく波乱をみせると、いわゆる「リスク回避のための円高」として、全面的な円高(どの通貨に対しても円高)が生じていた。しかし15日は、ユーロや豪ドルなど、非米ドル主要通貨の多くにおいて、相場は底固く、全面的な円高商状とは言い難い。

こうした、波乱のなかに見いだせる「堅調さの兆し」も、無視すべきではないのだ。

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