職場の飲み会「不要6割」をあおる風潮に疑問な訳 納得させられる一方で分断に乗っかっていないか

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現在はメディアの種類を問わず、ネット上の書き込みが増えそうなニュースや記事をきっかけに、「意見の合わない人を攻撃し合う」ようなケースが増えました。今回、飲みニケーションをピックアップしたメディアも、自社利益は上がったかもしれませんが、世間を分断するような結果になっていないか、あらためて検証してほしいところです。

知っておくべき企業アンケートの本質

私はかつてコピーライターの仕事をしていたとき、さまざまな企業・団体のアンケート項目を作成した経験があります。

当然ながら、本当にアンケートを取りたい項目をベースにしながらも、大切なのは「メディアにピックアップされそうな質問項目も入れておく」こと。そもそもアンケートの目的は、企業・団体や、その活動・商品などのPRであることが多く、「多くのメディアにピックアップしてもらい、より多くの人々に見てもらわなければならない」という前提があります。

あまりいいフレーズではないのですが、いわゆる“釣り質問”を入れてメディアに食いつかせるのが、企業・団体アンケートの常套手段常。その点、「飲みニケーション」は、現時点で使う人は少なく、どちらかというと「おじさん言葉」「昭和っぽいもの」として揶揄されがちなフレーズです。「職場の飲み会」ではなく、わざわざ「飲みニケーション」というフレーズを使ったところに“釣り質問”の狙いを感じてしまいました。

真偽はわかりませんが、もし「飲みニケーション」が釣り質問だったとしたら、まさに大漁。多くのメディアが釣れ、多くの人々にアンケートの存在や社名が広がったのですから、成功と言えるのかもしれません。ただ、釣られた側のメディアと、一部のみを受け取って議論している私たちは、少し考え直さなければいけないところがある気がするのです。

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