｢東洋経済オンライン｣のコンセプトを紹介します ｢どんな媒体？｣の質問に一言で答えます

このたび東洋経済オンラインは、媒体キャッチフレーズを「社会をよくする経済ニュース」に刷新します。

東洋経済オンラインのコンセプトを、誰にでも伝わるシンプルな言葉で表現しようというのが、今回の趣旨です。

私たちは社会、政治、経済、企業から、個人の仕事や生活に至るまで、それぞれの課題解決のための記事を月に600本以上発信しています。専門記者・ジャーナリスト・専門家など総勢400人を超えるプロの執筆陣がそれを担ってくれています。

政治経済やビジネスはもちろん、コロナ禍で複雑化する医療や貧困、人権といったテーマにも全力で取り組んでいます

根底にあるのは約125年前、東洋経済新報社の創業者が掲げた「健全なる経済社会に貢献する」という言葉です。経済とは本来、社会をよりよいものにし、個人の幸福も実現する、という意味です。どちらか一方の利益や成功を追求するのでなく、両方をおざなりにしない道を探ることを、つねに目指して活動してきました。

今、企業と人権の問題や、持続可能な社会作りなど、より根本的で複雑な社会課題が山積しています。こうした中、東洋経済が掲げる活動理念と、多くの方に気軽にご覧いただけるウェブ媒体という特性をかけあわせ、より広く深い議論につなげられるような言葉と切り口を提示していくことが、私たちの役割と考えています。

多くの物事は多面的で、1つの方向から単純に言い切れることは稀です。できる限りのデータやファクトを集め、あらゆる角度から、私たちの問題意識と解決へのアイデアをこれからも地道に伝えていければと思います。

読者の皆様をはじめ、さまざまなステイクホルダーの方の日々の一助となれるよう尽力してまいります。今後ともご愛読のほどよろしくお願いします。

東洋経済オンライン編集長 吉川明日香