人事とのコンタクトだけでは内実が見えないとすれば、どうするか。ほかの社員と話せばいい。人事の口から聞けなかった実態が透けて見えるはずだ。
「人事の方だけでなく実際に働くリアルな方を通して話を聞くことが、これからの仕事を想像することにつながるのかなと感じた。インターンシップなどに積極的に行き、表面だけを見て選ぶことはやめたほうがいい」(早慶大クラス・理系)
「社員さんの態度がどういうものなのか、いろんな人(接点のある教授)に聞くと、企業の違いが浮き彫りになることがあった」(その他国公立大・理系)
「社員さんの話を聞かないと雰囲気はわからない」(旧帝大クラス・理系)
企業は若手社員をリクルーターとして起用することが多く、学生も年代の近い若手社員との会話を好む。しかし、若手社員との会話が弾むのは、学生に近いからだ。若手は会社に染まることが少ない。本当にその会社の将来を想像したいなら、過去の歴史を知っている中堅以上の社員との会話が参考になることが多い。
「若手社員と話せるイベントがよく開催されていたが、就職活動を通して、より上位の社員のほうがその会社を表しているとわかった」(上位私立大・文系)
「給与より福利厚生」
2010年代の前半あたりまで「圧迫面接」が目立っていた。威圧的な態度で学生に接し、意地悪な質問や発声で脅す面接だ。学生のストレス耐性を測るという目的で行われることが多かったが、現在は減っているようだ。
今回のコメントで「圧迫面接」という言葉を使っている学生は4人おり、そのうち3人は経験しているが、もう1人の学生は「圧迫面接を今まで感じたことがなかった」(その他私立大・文系)と未経験だ。
企業研究で重視する項目は、昔も今もまず給与だが、絶対的な価値ではなくなっているようだ。「給与より福利厚生」とコメントする学生が多く、「給与面をあまり気にせず、休みがある程度取れればよい」や「住宅手当」、「離職率や有給休暇の平均取得日数」をチェックしている。
ふらふらになるほど働く代償として高給を取るより、そこそこの給与でも充実した福利厚生のほうがいいと判断している。
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