新築分譲戸建てはコロナ禍ゆえに売れている。
緊急事態宣言明けの2020年6月から12月までの間に首都圏で売れた戸数は3万9536戸、売り出された戸数3万2619戸を6917戸上回る(スタイルアクト調べ)。7カ月で約7000戸なので、月平均で1000戸の在庫が減少したことになる。
【2021年2月16日19時追記】情報を追加しました。
だからと言ってどこでも売れ行きがいいわけではない。分譲戸建ての購入者は近隣で買うケースが多いために、駅単位では需給バランスはまだら模様になる。
売れ行きが悪い駅では値引き幅が大きくなるので、相場よりも安く購入するチャンスがある。市場構造を理解して、駅・物件単位の売れ行きを把握すれば、相場よりも安く手に入れることも可能になるので、その方法を教えよう。
売れているのに、新規供給が増えない事態
分譲戸建てが売れ始めたのは緊急事態宣言明けの2020年6月からだ。リモートワークの普及と家にいる時間の長さから、居住環境の改善を検討する世帯が急増した。
とくに「もう1部屋需要」は大きく、70㎡3LDKが主体のマンションよりも、100㎡4LDKが主体の戸建てを中心に検討する人が増えた。
巣ごもりしている人たちにとっては、写真やVR(疑似内覧)などが充実している物件検索サイトを支持して、現地に来訪するときには「確認」だけで即決する人も多かった。
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