「根性論が消えない」日本スポーツ界の時代錯誤 求められる「持続可能なスポーツ環境」の実現
日本ユニセフ協会は11月25日、ユニセフ「子どもの権利とスポーツの原則」に関するオンラインイベントを開催した。同協会は2018年に、国連が定めた「世界子どもの日」に10の項目からなる「子どもの権利とスポーツの原則」を発表していた。あれから2年が経過して、日本のスポーツ環境はどのように進化したのか。
2.スポーツを通じた子どものバランスのとれた成長に配慮する
3.子どもをスポーツに関係したリスクから保護する
4.子どもの健康を守る
5.子どもの権利を守るためのガバナンス体制を整備する
6.子どもに関わるおとなの理解とエンゲージメント(対話)を推進する
7.スポーツ団体等への支援の意思決定において子どもの権利を組み込む
8.支援先のスポーツ団体等に対して働きかけを行う
9.関係者への働きかけと対話を行う
10.スポーツを通じた子どもの健全な成長をサポートする
マラソンが苦手だった室伏広治
今回のイベントのテーマは「スポーツを通じたSDGsの達成~ビジネス界への期待」。2年前は当時のスポーツ庁の鈴木大地長官も出席し、「子どもの権利とスポーツの原則」に全面的に賛同した。昨年5月のこのコラムの単独インタビューで鈴木氏は、高校野球の投手の酷使に強い懸念を示し、高校野球は改革すべきと語っていた。
今回、筆者が最も注目したのは、鈴木長官に代わってスポーツ庁の2代目長官に就任した室伏広治氏の考え方だった。このイベントの冒頭で室伏新長官は次のように語った。
「ハンマー競技でオリンピックに出場した私ですが、すべてのスポーツが得意だったわけではありません。瞬発力を要する運動は得意でしたが、持久力を要する運動は苦手でした。
マラソンの成績が悪くて、ショックを受けて家に帰ってきたら、父(室伏重信氏)が『気にしなくていい。君は瞬発力がある筋肉なんだから(マラソンが遅くて)当たり前だ。お父さんもそうだった』と言いました。父にそう言われなければ、特訓すればなんでもよくなると無理なトレーニングをして若い頃にスポーツが嫌いになった可能性もあったと思います」
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