ワーママたちが休校長期化で得た｢大きな学び｣ コロナ後に求められる新しいテレワークとは？

「3月下旬に私が週5のテレワークに切り替えることが決まり、『これで勉強を見てあげられる』とホッとしました。でも、そう思ったのもつかの間。たとえ家にいたとしても、私はいつもどおり仕事がある。片手間に勉強を見ることはできませんでした」

実は一斉休校が確定した2月末に、すでに学習動画配信サービスや有料の学習アプリ、タブレット端末を使った通信教育サービスを契約していた。その額、3人合わせて月額1万3000円。ここに私立の授業料など固定で払っていた教育費が加わるので、結構な出費だ。だが、「できるだけ親のサポートなしでできる教材を選んだので、仕方なかった」と吉岡さんは話す。

｢罪悪感をお金で解決した気がした｣

休校から約2週間後の3月中旬には、次女の塾のオンライン授業が始まった。だが、長女の学校は特に動きがなかった。苦手科目の数学は自習だけでは難しいという長女の訴えもあり、4月から1カ月間、知り合いの家庭教師に依頼して、オンラインで勉強を見てもらうことにした。

「1科目に絞ったものの、それでも授業料は1万5000円。自分が勉強を見てあげられない罪悪感を、お金で解決してしまったような気がしました」

吉岡さんは「罪悪感」と表現したが、教育への不安を抱えていたのは彼女だけではなかっただろう。

政府が一斉休校要請を発表した2月27日を含む書籍の週間の売り上げランキング（「週間ベストセラー 総合ランキング」。3月3日、日本出版販売）には、売り上げ上位20位の中に学習ドリルが5冊、100位まで広げると17冊も入っていた。その前週のランキング100以内には1冊も入っていないことを見ても、休校によってどれほどドリルの需要が高まっていたかがわかる。

状況が変わったのは、4月も半ばに入ってから。長女の通う私立中学校のオンライン授業がついにスタートしたのだ。

それまで長女と次女の勉強時間をずらして1台のパソコンを共有させていたが、授業時間がかぶってしまったため、それぞれにパソコンが必要になってしまった。「できるだけ安いものを探したが、それでも10万円を超える出費になった」と吉岡さんは渋い顔をする。

だが、その出費をきっかけに、吉岡さんの心境にも徐々に変化が表れ始めた。パソコン費用を捻出するために家計を見直したことで、不安に駆られて教育費をかけすぎていたことに気づいたのだ。

さっそく、学習動画サービスやアプリを解約。3女には習い事をいくつかさせていたが、緊急事態宣言を受けて、すべて休会していた。「これを機に、3女の意見も聞いて習い事を見直したい」と吉岡さんは話す。