｢ボーナスの差｣が組織崩壊を招いた会社の末路 安易な賃金制度導入で社員の不満が爆発した

こうした事態に陥らないために有効なのが「トライアル評価」と「納得度アンケート」です。

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「トライアル評価」とは、評価者（リーダー）がきちんと部下を納得させらせる評価と評価結果に基づいた成長支援が行えるようになるために実施する練習の評価です。このトライアル評価を通じて、評価者を一定のレベルになるまで教育するのです。

トライアル評価を基本的に最低3回は実施し、評価者が主体的に評価に取り組み、納得度が高まって初めて賃金に反映する本番評価に移行します。この納得度を具体的に計測するためにアンケートを全社員に対して行い、そのタイミングを判断します。

整理すると、「賃金制度」を導入する前に次の流れの2のステップをじっくり行う必要があるということです。

2のステップで評価者＝リーダーが適正に評価ができるようになるまで、3のステップに進むべきではありません。これをスルーしてしまうと、前述のように社員の不満が噴出し重要な人材を失うなど、組織存続の危機を招いてしまう場合も考えられます。

中小企業では、2のステップが完了するまでは、「社長1人の判断で賃金を決める」＝「社長がえんぴつをなめて賃金を決める」ほうが、社員の納得度は高いといえるのです。

安易な賃金制度導入は避けたほうがいい

あなたなら、どちらの評価で賃金を決めてほしいですか？

当然、トップが決めた評価結果ですよね。

ところが、「『社長がえんぴつをなめて』賃金を決めている状態はよくないから早く改善しなければ」と「人事評価制度」導入と同時にリーダーに評価をまかせ、その結果で賃金を決めたほうが社員の納得度が高まると考えてしまう社長も多いようです。

人事評価制度の必要性があちこちで叫ばれている昨今の環境だからこそ、とくに中小企業の経営者は安易に制度導入を急がないように注意していただきたいのです。

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