進むテレビ広告離れ､キー各局の｢秘策｣とは ネット広告伸長などでスポット広告が2桁減

在京キー局各社は柱となる広告収入が大幅に減少している。写真はフジテレビ本社（撮影：今井康一）

「今回のスポット広告は異常。リーマンショック時の落ち込みを思い出す」

11月に開催された決算説明会後、あるテレビ局関係者は下を向きながらつぶやいた。

在京キー局各社の2019年4〜9月期の決算が出そろった。波紋を呼んだのは、柱の広告収入が大幅に減少し、フジ・メディア・ホールディングスを除く4社が2020年3月期通期業績の下方修正を打ち出したことだ。

9月のスポット広告は2桁の落ち込み

下方修正の理由は、広告収入の落ち込みがある。特定の番組で流すことが確定される「タイム広告」は堅調に推移しているが、番組の指定ができない「スポット広告」が大きく減少した。

今年上期（2019年4月～9月）の東京地区のスポット広告（平均）は、前年同期比で5％落ち込んだ。9月の単月でみると、10.2％も減少。10月以降もこの傾向は続いており、広告収入減少の出口は見えていない。

テレビ朝日ホールディングスの早河洋会長は決算説明会で「ここまでの低迷ぶり、ある程度は予測していたが、ここまでの数字になるとは（思わなかった）。東京キー局みんな同じだと思う」と語った。

唯一、業績の下方修正がなかったフジ・メディアHDも、「（スポット市況の悪化によって）全体のパイの行く末が気になる。（スポット広告全体の）パイが縮小していっており、そことどう折り合いを付けていくのか。非常に難しい」（金光修社長）としている。