「自動車」全滅！　ニッポン大恐慌の現実シナリオ

フリーフォール（垂直落下）とは、まさにこのことだ。

危機の萌芽は今年の春だった。原油価格高騰でガソリンは１ガロン＝４ドル５０セントまで上昇。世界最大の自動車市場である米国での影響はより大きく、ガソリンを大量に食うピックアップトラックや大型ＳＵＶ（スポーツ多目的車）の需要が急落した。

大型車の比率が高い米国ビッグ３の惨状をよそに、当時の日系メーカーはまだ前年比増の月もあり涼しい顔だった。ところが９月１５日のリーマンショックで潮目は一変。１ガロン＝２ドルに戻ったのに、売り上げが戻らない。１０月には３５％減、１１月に３７％減と戦後最悪の販売減を記録。もはや米系も日系もなく、大型も小型もなく、自動車と名の付くすべてが真っ逆さまに坂を転げ落ちている。

米政府によるベイルアウト（救済）が焦点のゼネラル・モーターズ（ＧＭ）のみならず、北米在庫はトヨタ自動車やホンダ、日産自動車までもがレッドゾーンに突入している。連日メーカーの減産計画が発表されるが、販売減のペースにまだ追いつかない。テレビＣＭがいくら自動車ローンのゼロ金利キャンペーンを連呼しようとも、未曾有の経済危機で消費者はディーラーをのぞいてみようという気にさえならない。

「今回は米国発の金融危機を伴っている点で、湾岸戦争や９・１１よりも根深く、私たちの世代が経験する最も深刻な危機に思える。しかもそれは、ガンのように広がっている」。米テネシー州ナッシュビルにある北米日産会社のドミニク・トルマン副社長は眉根を寄せる。

西欧・東欧も厳しさを増し、新興市場もこの１カ月で急落した。夏まで２～４割成長を満喫していたブラジルとロシアが、それぞれ１０月と１１月に突如マイナスに転じた。アジアでもインドが１０月、中国は１１月に２ケタ減に沈没。頼みの新興市場も総崩れの様相を示している。

北米日産から南へ走ったスプリングヒルにはＧＭの工場がある。ここで造っていた小型車サターンは１２月２日に提出された経営再建計画の中で売却候補に挙げられた。地元紙テネシアンによれば、サターン工場進出で街の人口は３００％増えた。「１９９４年のホーム・カミングイベントには、全米から４万人のサターンオーナーが車で乗り着けたものだ」と同紙コラムは懐かしむ。

今回の危機は、こうした輝かしい街の歴史も消そうとしている。