｢SUV×EV｣戦略は混戦の中国市場でウケるか 北京ショー開幕､中国勢の躍進に日系も必死

トヨタは中国でライドシェアを運営する滴滴出行との提携を加速させると発表した。主力セダン「カローラ」の電動化で、弱かった中国戦略に弾みがつくか（記者撮影）

日本車メーカーも売れ筋車種を使い、堅実にNEV規制対応を進める。ホンダは、人気のコンパクトSUV「ヴェゼル」をベースとした「理念EV CONCEPT」を発表。2018年中に市場投入する。日産自動車も、年間42万台と最も販売台数が出ている主力セダン「シルフィ」のEVモデル「シルフィ ゼロ・エミッション」を発表した。トヨタはまだEVを用意できていないが、売れ筋セダン「カローラ」と「レビン」のPHVモデルを発表した。

そして、中国市場での電動車の発売目標について、トヨタは2020年までに10モデル、日産は2022年までに100万台、ホンダは2025年までに20モデルを用意するとし、それぞれの目標が出そろった。

中国で販売が好調なホンダは、待望のEVモデル「理念EV CONCEPT」を発表。小型SUV「ヴェゼル」をベースにしており、広汽本田から2018年中に発売する計画だ（記者撮影）

ホンダが電動車について具体的なモデル数の目標を示すのは今回が初めてで、それだけ中国市場を意識している証と言える。ホンダは2017年に過去最高の145万台（前年比約15%増）を販売。好調な販売を受け、2019年前半に湖北省武漢に年間生産能力12万台の新工場を稼働させ、生産能力を増強する計画だ。

民族系はデザインや先進技術を進化

しかし、電動化について言えば、日系メーカーの動きが弱腰に見えてしまうほどの急速な勢いで追い上げを見せるのが、中国の現地メーカーだ。今回の北京モーターショーでも、政府の資本が入っていない民族系メーカーが底力を見せる。