ファミマが「フィットネス」に参入する理由 競争激化の「24時間型ジム市場」での勝算は?

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24時間型ジムの中でも「エニタイムフィットネス」は店舗数の拡大が目立つ(記者撮影)

Fit&Goと同様の24時間型ジムの中で最も店舗数が多いのが「エニタイムフィットネス」だ。2017年12月末時点の店舗数は292。2021年3月までに500店舗という目標に向け、順調に店舗を増やしている。

ほかにも、「ジョイフィット24」や、ティップネスが運営する「ファストジム24」などが店舗を増やしており、24時間型ジムの市場は競争が激化している。

専門誌『フィットネスビジネス』の古屋武範編集長は「日本に24時間型ジムは700カ所弱ある。今は好物件を取り合うような出店競争状態にあるが、しばらくすると飽和してくるだろう」と指摘する。

5年後に300店体制を目指す

24時間型ジムとして後発となるファミマだが、5年後をメドに300店舗のフィットネス併設店の展開を目指している。茂氏は「すでに全国のファミマがたくさんあるので、ゼロからのスタートではない。日本のフィットネス参加人口は欧米に比べると非常に少ないので、底上げする余地がある」と自信を見せる。

ただ、ジムの開設にはマシンなどをそろえなければならないため、1店当たり数千万円の初期投資が必要となる。この費用については、本部と加盟店でどのような負担割合にするかは現時点で決まっていない。同じくファミマが参入を表明しているコインランドリー事業に比べると、軌道に乗らなかった場合のリスクは小さくない。

加盟店にとって魅力的に映るビジネスモデルを示すことができるか。1号店の成否が、ファミマのフィットネスジムの拡大を左右しそうだ。

常盤 有未 東洋経済 記者

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ときわ ゆうみ / Yuumi Tokiwa

これまでに自動車タイヤ・部品、トラック、輸入車、楽器、スポーツ・アウトドア、コンビニ、外食、通販、美容家電業界を担当。

現在は『週刊東洋経済』編集部で特集の企画・編集を担当するとともに教育業界などを取材。週刊東洋経済臨時増刊『本当に強い大学』編集長。趣味はサッカー、ラーメン研究。休日はダンスフィットネス、フットサルにいそしむ。

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