ライザップは｢第2のユニクロ｣を狙っている アパレルで6社目のジーンズメイトを買収
パーソナルトレーニングジムを運営するRIZAP（ライザップ）グループは1月16日、カジュアル衣料専門店・ジーンズメイトを買収すると発表した。アパレル分野で6社目となる買収で、これまで不明瞭だった狙いが明らかになりつつある。
買収はTOB（株式公開買い付け）と第三者割当増資の引き受けによって行う。3月末までにジーンズメイト株の63.99％以上を最大約24億円で取得する方針。筆頭株主である西脇健司相談役ら創業家は株を手放す。
ジーンズメイトは8期連続の最終赤字
ジーンズメイトは1960年に岡山県で創業した「西脇被服本店」が前身で、1978年にジーンズ小売業に参入。1990年代に首都圏を中心に展開し成長した。だが売上高は2000年2月期の247億円がピークとなり、近年は100億円を下回る。売上高のうち、ジーンズ主体のボトムスが占める比率は3割程度。若者のジーンズ離れもあってその落ち込みが続く。損益も2016年2月期まで8期連続の最終赤字と厳しい状況が続いている。
ジーンズメイトの再建に当たっては、ライザップのヒットでつかんだブランディング手法を注入する。ジーンズメイトの総店舗93のうち、ジーンズメイトブランドは69。残りは近年立ち上げた新業態店舗などが乱立ぎみであるため、その見直しをしつつブランド再構築を図る考えだ。
また、ライザップの祖業でもあるダイエット食品や美顔器、洗顔せっけんの通販で培ったチラシやネット広告などを用いた集客ノウハウも応用できそうだ。
グループの主力事業が、かつての美容・健康関連商品の通販からジム運営に変わったことで、買収の意味合いも変化している。
アパレル分野における最初の買収は、2012年4月の妊婦・乳児向けウエア通販会社のエンジェリーベだった。自社の美顔器などを買った女性を中心とする顧客に対し、こういった商品の購入を促すクロスセルを狙ったものだった。
今ではトレーニングでスリムな体形になった顧客に、グループのアパレルや補整下着などを売り込む方向にシフトしている。ジーンズメイトを手に入れることで、男性向けの商品も拡充できる。
