下着感覚で装着!米国発の「電動スーツ」 Siriやルンバを生んだ米軍の研究から誕生
スーパーフレックスは米国の研究機関SRIインターナショナルから2015年に分離独立したばかり。2016年12月21日には日本のベンチャーキャピタル、グローバル・ブレインなどの出資により、960万ドル(約11億円)を調達したことを発表した。
日本でも本格的に事業展開へ
今後は米国と日本を軸に事業展開を本格化させる。2017年の前半には日本法人を立ち上げたうえで「2018年には製品を市場投入したい」とマホニー氏は意気込む。目下、日本での事業責任者の採用を進めているという。
スーパーフレックスの技術開発は、米軍の研究から始まっている。米国防総省には最新の軍事技術開発を担うDARPA(国防高等研究計画局)とよばれる部局がある。実はこれまでに、多くの著名な技術がこのDARPAのプロジェクトから生まれている。古くはインターネットがそうだ。最近では米アップルがiPhoneに搭載している人工知能「Siri」、米アイロボットのロボット掃除機「ルンバ」などがそうだ。
そのDARPAのプロジェクトの一つに、「ウォーリアー・ウェブ」(直訳すると、兵士のくもの巣)と呼ばれるものがあった。戦場で日々50キログラム近い荷物を背負う兵士の環境を改善すべく、くもの巣のように繊維を体に張り巡らした電動スーツの開発を目指したプロジェクトだ。
当時SRIインターナショナルにあったマホニー氏らのチームは、このプロジェクトの下でDARPAの支援を受けながら軽量なモーターやアクチュエーターの開発を進めていた。
開発を進めながらベンチャーキャピタルの投資家と話をするうちに、とりわけ高齢者の市場で需要がありそうだとわかってきた。商用化のための開発に集中するため、マホニー氏は1年ほど前にSRIを去り、スーパーフレックスを立ち上げたのだった。
他のDARPA発の技術と同様に、スーパーフレックスも、人間を支援する電動スーツとして世界のスタンダードになれるか。今回の増資で、ようやく本格的な挑戦が始まる。
(撮影:風間仁一郎)
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