スティール反対で大揺れ　役員に“欠員”発生　アデランスの窮地

今回、スティールのほかに役員再任に反対したのは外国人投資家と見られており、足元の業績不振も大きく影響したようだ。２００７年度の連結売り上げは７４９億円と前年実績を若干上回ったが、経常利益はほぼ半減し４４億円。最大の減益要因は同社のコア事業である国内のアデランス、特に男性向けの苦戦にある。しかもこれは、３年前の中期経営計画で目標に掲げた０７年度売り上げ８００億円、経常利益１２０億円には遠く及ばない。総会当日、再任否決というニュースが市場に伝わると、アデランス株は値を上げている。

かつて同社の大株主は国内の銀行が名を連ねていたが、今や外国人株主比率が約５割。また、アデランスの第２位株主ステート　ストリートは、国際的な顧客資産の管理を行う金融機関で、あくまで「名義上」の株主。背後の実質的な株主は会社側も知りようがない。実際、米投資顧問会社のドッチ・アンド・コックスは、この１年でアデランスの保有株比率を６・５％から１０・３％（大量保有報告書ベース）にまで拡大したが、アデランスはドッチ名義での所有株式数を確認できないとして、有価証券報告書にも大株主の順位に含めていない。外国人株主とはいえ、実質株主がどの名義で委託しているかがわからなければ、スティール以外の事前の票読みは無理なのだ。

スティールに歩み寄り？　臨時株主総会の行方

“暫定”経営状態を長引かせるわけにもいかず、アデランスは８月上旬に臨時株主総会を開き、新経営陣を決める予定だ。臨時総会で議決権を行使できる株主は６月３０日を基準日として確定する。

現経営体制にこだわるならば、４月に発表した経営計画をさらに具体化し、株主に改めて理解を求めるしかない。だが、筆頭株主のスティールが現経営陣を明確に否定している以上、修正計画だけでの賛同は厳しいだろう。臨時総会に向け、スティールが株主提案として役員候補を挙げるようだと、落ち着き所はさらに混迷する。

１年前、株主総会後に会見した岡本孝善会長（当時）は「企業価値向上策をさらに加速して実行し、成長を実現していきたい」と意気込んだ。否決の事実を突き付けられ、再提案する「最善の経営体制」とはいかなる布陣なのか。アデランスは難しい答えを迫られている。
（井下健悟　＝週刊東洋経済）