記者が大嫌いな広報担当者のヤリクチ10選 偽善、攻撃的な振る舞い…
記者と広報担当者の緊張した関係
記者たちは1年間に約3万8000通の電子メールを受信するというが、そのうちの3分の2以上は企業からのプレスリリースだ。驚くなかれ、米国労働統計局(BLS)によると、2015年時点で、全米の広報担当者の数は、記者および特派員よりも5.3倍もいるという。
これらの数字は、両者の緊張関係をうまく説明している。そもそも両者は、仕事上、利害が衝突する存在なのだ。
テクノロジーの発展でこれまで以上にコミュニケーションが簡単に行えるようになったいま、広報担当者たちは自分の話を聞いてもらうために、あらゆる手段で積極的にメディアにリーチしようとしている。ところが実際は、多くの場合において、記者たちの注意を引くことはできず、反対に彼らの負担となっているようだ。そこで今回は、ジャーナリストが嫌うPR対応をまとめた。なお、本記事の後編として、PR担当から記者・編集者への苦情も公開している。あわせてご覧いただきたい。
怠惰な売り込み
「いまや、Googleで調べられないことはほとんどないのに、一部の広報担当者は、自分たちの売り込み先であるジャーナリストについて、事前に調べることさえしない。私が所属するメディアやわたしの出版物について何も知らない広報担当が、わたしに連絡をしてくることがある。そんなときは、私は彼らに怒りをぶつけるしかない」――ビジネス編集者
安っぽい口説き文句
「デジタル時代において、いちばん嫌なPR戦術といえば、私の最近のツイートに乗っ掛かって来ることだ。下調べをしたことを示したいのは分かるが、十分というには程遠い。私がリサーチしているトピックスにどれだけ精通しているかによって、広報担当者の情熱は伝わってくるものだが、私のツイートを見ただけの安っぽい口説き文句はごめんだ」――テクノロジー記者