アコーディア攻防戦に旧村上ファンド関係者 SBI大株主浮上のレノ参戦

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レノ側では「取材はいっさいお断りしている」とコメント。旧村上ファンドを率いた村上世彰氏が今回のアコーディア株大量取得に何らかの関与をしているのか、あるいは、TOBで攻防中のアコーディアやPGMに対してどのようなアクションを取ろうとしているのかは不明だ。

ただ、レノグループが今回のアコーディア株取得に110億円前後を投じているのに対し、これを仮にPGMによるTOBに応募して全株を8万1000円で売却できたとしても、売却益は数億円程度にとどまる。

アコーディア、PGMとも「接触はまだ」

レノの提出した大量保有報告書には、保有目的として「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」が記されている。今のところ、アコーディア、PGM側とも「レノとの接触は行っていない」と口をそろえるが、残りわずかとなったTOB攻防戦の趨勢に大きな影響を与えることは間違いない。

なお、PGM側では「(TOB期限を1月17日に控え)ここから動くのは機関投資家であり、今、来週は機関投資家とのコミュニケーションを大切にしていく」(広報担当者)としているが、レノに対して何らかのコミュニケーションを図るのか否かについては未定のもよう。

TOBも大詰めを迎えた段階での新たなプレーヤーの登場だけに、ゴルフ2強の攻防戦にはまだ想定もできないヤマ場が待ち受ける可能性もある。また、1月7日以降もアコーディア株の買い付けをさらに行っていくつもりがあるのか、新たに大量保有報告書が出てくるのかどうかにも注目する必要がある。

大滝 俊一 東洋経済 記者

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おおたき しゅんいち / Shunichi Otaki

ここ数年はレジャー、スポーツ、紙パルプ、食品、新興市場銘柄などを担当。長野県長野高校、慶応大学法学部卒業。1987年東洋経済新報社入社。リーマンショック時に『株価四季報』編集長、東日本大震災時に『週刊東洋経済』編集長を務め、新「東洋経済オンライン」発足時は企業記事の編集・配信に従事。2017年4月に総務局へ異動し、四半世紀ぶりに記者・編集者としての仕事から解放された

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