2012年7月、再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)が始まると、太陽光発電の設備導入市場は空前のブームを迎えた。この流れをとらえてサニックスは、主力事業を「シロアリ防除」から「太陽光発電設備の販売・施工」へ転換。人員を急膨張させ、業績拡大を図った。
しかし、2014年秋に九州電力が太陽光発電の接続を突然制限する「九電ショック」がサニックスのホームグランドで勃発。サニックスが強い西日本の電力会社にも同じ動きが伝播し、それに続いて太陽光発電の固定買取価格を政府が連続して引き下げた。
これで太陽光発電バブルは一気に崩壊。その速さを経営陣は完全に読み間違えた。これだけ人を削るから大丈夫、と株式市場を安心させるかのように経営陣が人員削減の手を繰り出すと、太陽光発電市場の縮小がその先を行く。
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