スマホと一眼レフの間で埋没するコンデジ オリンパスは部門赤字続く

「事業環境の見方に甘さがあったことを重く受け止めている」

11月12日、2013年3月期9月中間決算（12年4～9月期）発表で会見したオリンパスの笹宏行社長は吐露した。

オリンパスは同日、今期のデジタルカメラ関連事業が80億円の部門赤字となる見通しを明らかにした。構造改革の進展により、従来は3期ぶりの部門黒字化を見込んでいたが、一転して3期連続の赤字となる。誤算はコンパクトデジカメ（コンデジ）だ。オリンパスはコンデジの今期販売台数見込みを、当初の730万台から650万台に下方修正、想定以上の不振がデジカメ部門の収支を圧迫している。

コンデジの不振は、オリンパス一人の問題ではない。最大手のキヤノンが１０月下旬、今12年12月期の販売台数見込みを従来の2100万台から1900万台へと引き下げたのをはじめ、ニコン（1800万台→1700万台）、ソニー（1800万台→1600万台）、パナソニック（1100万台→800万台※ミラーレス含む）、富士フイルム（1230万台→1100万台）と、10月以降にデジカメメーカー各社は、軒並みコンデジの販売台数見込みを下方修正している。

低価格帯コンデジの不振が深刻

不振が深刻なのは、スマホとの差別化がしにくい低価格帯のコンデジだ。一昔前なら写真は現像して個人で楽しむぐらいしかなかった。しかし、今は写真を現像せずにアルバムのようにデータ保存したり、メールでやり取りしたり、はたまたフェイスブック（facebook）など、ＳＮＳ上にアップロードするといった新しい楽しみ方も広がっている。

画質を追求しないのであれば、一定程度のカメラ機能を持ち、メールやネット接続が手軽にできるスマートフォンが１台あれば十分。販売店からは、「高倍率ズーム・手ぶれ補正・高画質といった機能でスマホと差別化しないコンデジは売り場で淘汰されつつある」と指摘する声もあがる。