日経平均株価｢1万4000円｣まで下げる可能性 日銀はマーケットから信頼を失いつつある

確かに、ゼロ成長ギリギリのなかで、物価だけが1.7％も上昇する可能性はあるのだろうか。グローバルマクロのヘッジファンドは、こうした政策面の矛盾点を突いてくる。

「4月28日にかけてドル高、株高が進んだものの、同日の金融政策決定会合で新たな材料が出ないと見るや、急速なドル安、株安へと転じた。すでに異次元緩和は限界が露わになっており、今後のマーケットはかなりボラタイルになるだろう」（中丸氏）。

こうしたなか、日本株のポジションを持っている投資家は何を考え、この先、どう動こうと考えているのか。

個人投資家のマネーは意外に痛んでいない？

個人投資家のDUKE.氏は、マザーズ指数の動きに注目している。

「2日の株式市場は一見、大きく荒れたかのように見えるが、それは大型株の話。日経平均株価は2日だけで3.1％下落したが、東証マザーズ指数はプラスで終わった。その他、ジャスダック指数は0.4％の下落、東証2部指数が0.9％の下落で止まっている。今、個人投資家の多くは新興市場に資金を振り向けているので、ここ数日の下げでも、個人マネーはほとんど痛んでいない」（DUKE.氏）。

確かに業種別で株価の値動きを見ても、大きく下げたのは輸送用機器や電気機器など為替の影響を受けやすいものが中心だ。とはいえ、さらに日経平均株価が下げるようだと、新興市場も連れ安になる恐れはある。

「マザーズ指数は2013年4月に高値を付けた後、それを抜けずにいたのが、今年4月に上抜けてきた。今もレンジの上にあるので、新興市場はまだ強いと見て良い。ただ、日経平均株価がさらに大崩れすると、新興市場も危なくなる」。

テクニカル面では、4月8日に付けた1万5471円の安値を切り下げたら要警戒だという。「2月12日に付けた1万4865円の安値を切り下げたら赤信号と考えているが、新興市場に限っていえば、連休明けまでは強いのではないか。ただ、新興銘柄でも強いのと弱いのがある。2日の日経平均株価の下落率である3.1％よりも小さい下げに止まった銘柄はホールドで良いが、それ以上に下げている銘柄は、たとえ新興銘柄でも売却し、様子を見た方が良い」（同）。